株式会社ドクターネット 様

ドクターネットが遠隔読影サービスを始めたのは1997年のこと。今よりはるかに遅い通信速度環境で、データ量の大きな医用画像をスムーズにやり取りするため、いち早く独自の画像圧縮技術を自社開発している。ドクターネットの創業者は放射線科専門医でもあるため、医療機関側の立場も理解できていた。だからこそ、要求を一つずつクリアして進められたシステム開発は、質の高いサービスを支えていく根幹となっている。
「医療機関内情報の電子化に伴い、各医療機関が求めるフォーマットに診断レポートを自動挿入する仕組みをいち早く提供してきました。現在は国内外に300名を超える契約読影医が、サービスを支えてくれています」と、営業統括室の古澤良知室長はその概要を語る。
CTやMRIおよびPETをはじめ、先端医療はさまざまな画像診断に支えられている。一方で読影を行う放射線科専門医の数は限られている。画像は撮れても、専門医が少ないため診断まで時間がかかることもある。この問題を解消する遠隔読影サービスは、今や現代医療になくてはならないサービスの一つだ。
「我々は現代医療を支えるサービスをご提供しているため、事業継続性をシビアに考える必要があります。何より生命線となるデータをどう保持するのか。その答えであるデータセンターへの移行が、社内で最重要の経営課題となっていました」と、古澤氏。まさにそのタイミングに、東日本大震災が起こった。

3月11日の地震では幸いにもデータそのものの損壊は免れたが、事業継続には赤信号がともった。問題は停電と放射能だ。計画停電のため、サーバの電源を何度も落とさなければならなかった。
「サーバは基本的に電源スイッチのオンオフをしない設計になっています。停電後、電源スイッチを入れる時はうまく起動するかどうか、毎回ハラハラしました。万一、宇都宮本社が放射線による避難区域に入ってしまえば、事業は続けられません。直ちに40台を超えるサーバを移し、すぐに再稼働しなければならない。この不可能ともいえるリクエストに応えてくれる相手はどこか。頭に浮かんだのはケイ・オプティコムさんだけだったのです」と、古澤氏は緊迫した状況を語る。
データセンターへの移行が決まったのが3月13日、通信回線を用意できたのが18日、そして19日にはサーバが移され、22日には何事もなくサービス再稼働にこぎ着けた。
「ケイ・オプティコムさんのデータセンターですべてのサーバを設定し終えて再起動したときは、祈るような気持ちでした」と、技術サービス部の阿部考補氏。サーバは何事もなかったかのように動き出し、日本の医療を支える遠隔読影サービスは以前のように稼働した。

「通常なら半年かかるデータセンターへの移行を、正味10日で完遂する。厳しいのは分かっていましたが、震災対応を最優先するのがケイ・オプティコムの使命です。必ず何とかできると信じていました」と、振り返るのはケイ・オプティコム法人・公共事業推進本部の中井義久。
『インターネットハイグレード100M（帯域確保型）』と『インターネットオフィス1G』により、通信インフラは盤石である。
「契約読影医の先生方からもレスポンスが格段に良くなったと好評です」と、古澤氏。最近では、上海の健診施設から送られてくる画像の読影依頼も手掛けるようになった。ドクターネットの今後の課題は関東圏でのDR(ディザスタリカバリ）サイトの構築と、クラウドサービスの充実だ。遠隔読影サービスのリーディングカンパニーとして、日本に加えてアジアの医療も支えるドクターネットのサービスを、ケイ・オプティコムの『データセンターサービス』が力強くバックアップしている。