BCP対策にはデータセンターの活用がおすすめ！メリットや選び方を解説！

自然災害やサイバー攻撃に備えて、早期復旧を図るために立てておく事業継続計画をBCPと言います。そんなBCP対策 を推し進めている企業におすすめしたいのが、サーバやネットワーク機器を設置・保管するデータセンターの活用です。さまざまな災害に耐えうるデータセンターを活用することで、大規模な地震や停電が発生した際にも基幹業務に必要なシステムのサーバを守れます。
本記事ではBCP対策にデータセンターを活用するメリットや、BCP対策を考慮したデータセンターの選び方をご紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

データセンターとは？

データセンターとは、サーバやネットワーク機器を設置・保管する施設のことです。データセンターは自然災害を考慮し、地震や停電に備えた設備を有しているうえに強固なセキュリティ対策が施されているため、自社内にサーバを設置するのではなくデータセンターを活用する企業が増えています。

BCP対策でデータセンターを活用するメリット

データセンターの活用は、BCP対策としても注目されています。BCPとは自然災害やテロ攻撃などの緊急事態が発生した際に被る損害を最小限に抑えて、早期復旧を図るための事業継続計画のことです。
ここでは、BCP対策としても注目されているデータセンターの活用メリットをご紹介します。BCP対策を推し進めるうえで把握しておきたいメリットは、以下の3つです。

災害対策を強化できる

データセンターは地震や浸水をはじめとする災害リスクを考慮し、自然災害の少ない立地に建てられている場合がほとんどです。また、万が一の災害に備えて免震構造を採用したり、浸水対策を徹底したりしています。そのためデータセンターに機器を預けていれば、自社のオフィスが被災したとしても災害の影響を避けることが可能です。
さらに、データセンターには非常用発電装置や無停電電源装置が備えられており、停電時にも大切なシステムやデータを守れます。

セキュリティレベルを上げられる

サーバやネットワーク機器を管理するデータセンターは、厳重なセキュリティシステムを採用しています。データセンターによっては有人による入退室の管理・監視を徹底し、24時間365日体制で万全のセキュリティを提供しているところも少なくありません。
また、運用代行やリモートハンドの契約を交わしておけば、深夜や休日などに緊急事態が発生した場合でもオペレーターに一次対応を任せることが可能です。

設備投資を削減できる

自社内にサーバやネットワーク機器を設置するには、一定のスペースと電源だけでなく、機器を冷却するための空調設備や停電対策のための蓄電池設備が必要になります。データセンターは利用料こそかかりますが、自社内にサーバを設置する場合と比べて設備投資を削減することが可能です。

BCP対策を考慮したデータセンターの選び方

データセンターにはさまざまなメリットがありますが、実際にデータセンターの活用を検討するとなると、データセンターや事業者選びは悩ましいものでしょう。そこで、ここからはBCP対策を考慮したデータセンターの選び方をご紹介します。

災害への対策がなされているか

データセンターを選ぶ際は、ハザードマップで想定される災害に対して対策がなされているかどうかを確認しましょう。またバックアップ目的で検討する場合には、自社のオフィスとデータセンターの同時被災リスクが少ない立地を選ぶことも大切です。

災害に耐えられる設備を備えているか

データセンターを選ぶ際は、災害に耐えられる設備 を備えているかどうかを確認しましょう。データセンターは自然災害への備えとして、免震構造や浸水対策、停電対策をはじめとするさまざまな工夫を凝らして建てられています。とくに地震や浸水への備えは重要であり、ビル免震構造を採用しているところや、災害時の水位を考慮して機器を配置しているところを選ぶのがおすすめです。
また、非常用発電装置や無停電電源装置、空調、通信回線などの設備にも注目しましょう。災害時にもシステムやデータを守れるように、設備の整ったデータセンターを選ぶべきです。

アクセスの良い立地にあるか

災害の少ない地域であると同時に、アクセスの良さにも注目しなければなりません。というのも、データセンターに保管してあるサーバは遠隔で操作できますが、場合によっては自社の社員やベンダーが出向く必要があるためです。そのためベンダーやメーカーの保守拠点から近く、保守部品をすぐに届けられる距離にあるデータセンターをおすすめします。

高度なセキュリティレベルを実現しているか

多くの企業の機密データを管理するデータセンターには、高度なセキュリティが求められます。そのためデータセンターのなかには、有人監視と最新システムによる万全のセキュリティ対策を講じている施設も少なくありません。
データセンターのセキュリティレベルを確認するうえで注目したいのは、入退室の管理方法です。データセンターは部外者の立ち入りが禁止されており、有人受付による対面認証と生体認証のほか、非接触ICカードを組み合わせて24時間365日体制で入館者の認証をおこなっています。

次世代のデータセンターを知っていますか？

近年、コンテンツの大容量化が進んでおり、より低遅延の通信が求められるようになりました。そこで注目を浴びているのが「コネクティビティデータセンター」です。コネクティビティデータセンターとは、クラウドサービスや通信サービスなどへの優れた接続性を誇るデータセンターの総称であり、国内はもちろん海外の拠点へのアクセスに優れた機能を有しています。
2026年1月、オプテージは大阪市内にコネクティビティデータセンター「曽根崎データセンター」の運用を開始する予定です。

曽根崎データセンターについて、詳しくはこちらをご確認ください。

また曽根崎データセンターに先駆けて、2024年3月には大阪市内に既設の心斎橋データセンター内にコネクティビティエリア「心斎橋POP(Point Of Presence)」を新設し、曽根崎データセンターと同等のサービスを提供開始いたします。

心斎橋POPについてはこちらをご確認ください。

まとめ

データセンターの活用はBCP対策に適しており、近年では自然災害やサイバー攻撃に備えてデータセンターへ移行する企業が増えています。また、データセンターを活用すれば自社内にサーバやネットワーク機器を設置する設備投資が抑えられるほか、サーバの管理・運用にかかる人件費の削減も可能です。

オプテージは20年にわたるデータセンター運用で培ったノウハウを活用した安全性の高い「梅田北データセンター」と「心斎橋データセンター」で、BCP対策のニーズにお応えします。また、2024年3月には心斎橋データセンター内にコネクティビティエリア「心斎橋POP(Point Of Presence)」を新設、2026年1月にはコネクティビティデータセンター「曽根崎データセンター」の運用も開始する予定です。大阪市の中心部に立地し、関西エリアで高まる"低遅延かつ優れた接続性"というニーズに応えることで、クラウド時代のビジネスを支えます。

オプテージが提供するデータセンターおよび開設予定のコネクティビティデータセンターの詳細は、こちらのページをご確認ください。

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