DR（ディザスタリカバリ）サイトとは？災害対策のサイト構築について解説

DRサイトとは

「Disaster Recovery（ディザスタリカバリ）」の略称であるDRは、直訳すると災害対策や災害復旧という意味があります。そして、DRサイトとは災害などの影響を受けてメインのシステム拠点で業務が続行できなくなった際に、代替拠点として使用する設備や施設のことです。

こうした役割に鑑みると、互いが近い場所にあっては災害発生時に同様の被害を受けてしまうため、DRサイトは主要拠点と離れた場所に構築する必要があります。
また、企業の全データをDRサイトにバックアップするのは難しいため、基幹となる業務が止まらないように、最低限の機能を提供する設備のみで構成されるケースがほとんどです。

BCP対策との違い

DRはBCP（Business Continuity Plan）対策と混同されがちですが、BCPは緊急時の被害を最小限に抑える事業継続計画のことです。平常時の行動や緊急時に事業継続をおこなう手段などを取り決めます。
一方でDRはシステムの復旧を目的としており、BCP対策の一環としてDRサイトの構築が実施されることもあるため、両者が包含関係にあるととらえてもよいでしょう。

なお、BCP対策については以下の記事で解説しています。詳しく知りたい方はぜひご覧ください。

>>BCPを考慮したネットワークを構築しよう！方法やポイントを解説

DRサイトが必要な理由

日本は災害大国とも呼ばれるほど、地震や火山活動が活発な国です。直近では10年ほどの間に東日本や熊本、能登地方などで大規模な地震が発生しました。1994年から2003年に世界で発生したマグニチュード6.0以上の地震のうち、2割以上が日本周辺で発生している事実は見過ごせないでしょう。

こうした自然災害によって人的被害に遭っただけではなく、多くの建物が物理的に損壊し、重要なシステムやデータを失った企業は少なくありません。
そこで、近年は自然災害やテロなどの緊急時に備え、国内や海外にバックアップデータを分散させるDRの重要性が広く認知されつつあるのです。

DRサイト活用のメリット

DRサイトの活用で得られるメリットとして、主に以下の3つが挙げられます。

【被災後も業務を進められる】
DRサイト構築によって自社データをバックアップしておくことで、企業は自然災害やテロなどの被害に遭っても業務を継続できる可能性が高まります。

もちろん、システムやデータの復旧までに時間を要する場合もありますが、バックアップやリカバリの体制を整えておくことで、スムーズに業務を再開できるでしょう。

【ダウンタイムによる損失の発生を防ぐ】
企業の損害を抑えるには、サービスが中断している時間「ダウンタイム」を少しでも短縮することが重要です。運用方式にもよりますが、DRサイトの種類によっては災害発生時すぐに運用・切り替えが可能なものもあり、復旧にかかるコストを低減できます。

【セキュリティを強化できる】
DRサイトは単なるバックアップだけではなく、セキュリティ強化につなげることも可能です。例えば、DRサイトの構築にデータセンターを活用すれば、厳重なセキュリティシステムによって自社のデータを保護することもできます。

DRサイトを活用したバックアップ方法

緊急時に備えてDRサイトの活用を検討する企業は少なくありませんが、具体的にどのような方法があるのでしょうか。

ここでは、DRサイトを活用したバックアップ方法を3つご紹介します。

記録媒体を使用する

近年では記録媒体を活用する企業は多くないものの、かつてはテープメディアなどにバックアップデータを保存し、遠隔地に輸送・保管するのが主流でした。

自社データを記録媒体に保存するだけで専門的な知識を必要とせず、コストもあまりかからないのが特徴です。ただし、輸送の手間がかかるほか、緊急時にバックアップデータを復旧させるまでに時間を要してしまいます。

データセンターを活用する

データセンターにバックアップサーバを設置する方法もあります。データセンターはサーバやIT機器を安全に保管する施設のことで、セキュリティをはじめ災害対策や24時間の監視体制などが整っています。

安心してデータを預けられる一方で、バックアップ用の機器が必要なほか初期費用やメンテナンス費用などにコストがかかるため、費用対効果を考慮して導入するかどうかを検討しましょう。

DRサイト構築などBCP対策のためにデータセンターの活用を検討している方は、以下の記事を参考にしてみてください。

>>BCP対策にはデータセンターの活用がおすすめ！メリットや選び方を解説！

クラウド環境に保存する

クラウド環境にバックアップデータを保存する方法もあり、被災時のシステム復旧にかかる時間を比較的短縮できるのが特徴です。クラウドサービスを提供する事業者や契約内容にもよりますが、データセンターを活用するよりも費用を抑えられる可能性があります。

カスタマイズの不自由さは難点ですが、通信環境が保たれていればどこからでもアクセスできる点は大きなメリットでしょう。

DRサイトの運用方式は3種類ある

単なるバックアップであれば、データを保存できれば問題ありませんが、DR対策として運用する場合は、システムを復旧させる機能や速さも必要です。

ここからは、DR対策に欠かせない3つの運用方式について解説します。

ホットサイト

遠隔地の拠点にメインの拠点とほぼ同様のシステムを導入し、DRサイトを常に稼働状態に保っているのがホットサイトです。主要なシステムやデータベースがリアルタイムで同期され、災害発生時も即座に切り替えて業務を再開できます。

ただ、インフラの冗長性が高い分、コストも高くなる傾向にある点には注意が必要です。大手企業や金融機関のような運用停止が許されないシステムに適しています。

ウォームサイト

ホットサイトに次いで、速やかにDRサイトへの切り替えをおこなえるのがウォームサイトです。こちらもメインの拠点と同様のシステムを導入しますが、災害や障害が発生してからシステムを起動し、運用を引き継ぎます。

ウォームサイトの運用方式の特徴は、システムの引き継ぎに要する時間やコストなどの面で、ホットサイトとコールドサイトの中間に位置する点です。バックアップの実行状況によっては、最新のデータが復旧できない可能性があることなどを把握しておきましょう。

そのため、ホットサイトほどコストをかけたくない一方で、バックアップや復旧までの時間をできるだけ減らしたい企業に向いています。

コールドサイト

通信回線など、最低限のインフラだけを遠隔地に確保し、災害が発生した際に手動で切り替える方式がコールドサイトです。機材の搬入や設定作業などが必要となるため、災害後の復旧に数日から数週間ほどかかるケースもあり、他の運用方式と比べて引き継ぎに時間がかかってしまいます。

ただ、設備の手配や維持などにかかるコストは比較的抑えられることから、リスクに備えて最低限のDR対策を講じたい場合におすすめです。

DRサイト導入前に確認すべき3つのポイント

自社に合ったDRサイトを構築するためには、RPOとRTOといわれる2つの指標をはじめ、保護対象となるデータやDR対策にかかるコストを事前に確認することが大切です。

「RPO」と「RTO」2つの指標

DRサイトを構築するうえで、いつまでのデータをいつまでに復旧させるかは重要なポイントです。これらの指標として、それぞれ「RPO」と「RTO」があります。

【RPO（目標復旧地点）】
RPO（Recovery　Point　Objective）は、「障害発生時にどの時点までのデータを復旧させるか」の指標です。

仮にRPOを5日間にすれば、システムが停止する5日前までのデータの復旧が目標となります。またRPOを0秒にすれば、システム停止の直前までのデータの復旧が目標です。
RPOが障害発生の直前に近づくほど復元できるデータ量は増えますが、その分コストも大きくなり、データレプリケーション^※などの技術も必要になります。

（※）別のデータベースに複製データを作ること。

【RTO（目標復旧時間）】
「破損したデータやシステムの復旧にかかる時間」を表す指標がRTO（Recovery Time Objective）です。

RTOを6時間に設定している場合、システム復旧を6時間以内におこなう必要があります。
RTOが短くなるほど業務再開までの時間を短縮できますが、その分RPOと同様にコストも大きくなることは把握しておきましょう。

データの重要度・優先順位

DRサイトを構築する前に、データの種類や重要性を考慮して保護対象となるデータを決めておくことも重要です。例えば、金融機関やECサイトのように障害発生によって機会損失が大きくなるケースでは、リアルタイムでデータを同期するホットサイトなどが適しているかもしれません。一方で、企業によっては業務再開に最低限必要なデータだけバックアップできればよいというケースもあるでしょう。

自社の業務やサービス内容をはじめ、早急な復旧が必要なデータなのかどうかを見極めることで、DR対策に組み込む技術要件を明確にできます。

コスト

BCP対策の一環ともいえるDRサイトの構築は、災害などによる機会損失を抑えることが主な目的です。しかし、DR対策のために多額の予算を投じてしまうと、経営状況を圧迫することにもなりかねません。

DRサイトは、コールドサイト・ウォームサイト・ホットサイトの順に費用が高くなることを把握しておきましょう。また、RPOやRTOの指標が短くなるほどにコストが増大するため、保護が必要なデータを取捨選択するなど、リスクとコストのバランスを取ることが大切です。

まとめ

DRサイトの構築は、災害やテロなどの脅威から企業を守るために欠かせない取り組みです。特に日本では地震などの災害による被害も多く、今後もBCPやDRといった対策の重要性はより高まってくるでしょう。

DR対策を推し進める場合は、災害やセキュリティ対策に優れたデータセンターの活用がおすすめです。オプテージでは、最新の設備を備えたデータセンターを大阪の梅田・心斎橋の2拠点で提供しています。

また2026年1月には、最新のファシリティ設備による堅牢性や高いセキュリティを備えた「曽根崎データセンター」を開設予定です。クラウドやIX（インターネットエクスチェンジ）への接続性にも優れ、低遅延で安定した通信環境を実現しています。
データセンターの活用を検討している方は、DRサイト構築に最適な環境を整えているオプテージまでお気軽にご相談ください。

>>データセンター｜OPTAGE for Business

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