MDRとは｜エンドポイントセキュリティの必要性や関連サービスについて解説

MDR（Managed Detection and Response）は、24時間365日体制で組織のセキュリティ監視を行う運用サービスです。
クラウド活用の増加、IoT機器やリモートワークの普及により、エンドポイントが攻撃者の標的となりやすくなっています。本記事では、エンドポイントのセキュリティ対策や関連サービス、MDRについて紹介します。

Contents

エンドポイントのセキュリティ対策について

エンドポイントとは、通信ネットワークに接続された端末や機器のことを指し、具体的には利用者が操作するパソコンやスマートフォン、サーバやプリンターなどが当てはまります。

IoT機器やリモートワークの普及により、比較的セキュリティホールとなりやすいエンドポイントが攻撃者から狙われやすくなっています。
そのため、企業はエンドポイントにおける不正アクセスやマルウェア感染など、幅広いサイバー攻撃に対応するため、セキュリティツールやサービス、システムを活用して、速やかに対策を講じることが求められています。

エンドポイントのセキュリティ対策を実現するEPPとEDR

エンドポイントのセキュリティ環境を向上させるには、さまざまなセキュリティツールやシステムが存在します。
ここでは、そのなかでも代表的なセキュリティツールやシステムを紹介します。

EPP

EPP（Endpoint Protection Platform）は、パソコンやサーバなどを保護するエンドポイントセキュリティ製品の一種です。マルウェア感染の予防に焦点を当て、既知および未知の脅威からエンドポイントを保護するための方法を提供してくれます。

EPPの代表的な製品として、『アンチウイルスソフト（AV）』があり、定義ファイルを用いたシグネチャを使用してウイルスなどを検知します。最近では、振る舞い検知や機械学習などを取り入れた高機能なEPPも登場しています。

EDR

EDR（Endpoint Detection and Response）は、エンドポイントを24時間365日体制で監視し、エンドポイント内部への不正アクセスや侵入したマルウェアを即座に検知・対処することが可能なセキュリティツールです。これにより、サイバー攻撃の早期発見と迅速な対応が可能になります。

EDRが登場した背景には、サイバー攻撃の高度化があげられます。従来のアンチウイルスソフトやファイアウォールだけでは防ぎきれない場合があり、侵入された際に迅速に検知・対処することで被害を最小限に抑えることが必要となりました。

関連記事：EPPとEDRの違いとは？エンドポイントのセキュリティ対策も解説

その他のセキュリティ対策

その他セキュリティ対策であわせて押さえておきたい用語に『NDR』や『XDR』があります。
NDRは、ネットワークに流れるトラフィックを24時間365日体制で監視・分析し、外部からの攻撃や内部不正の兆候を可視化し、検知を行うセキュリティツールです。
XDRは、EDRやNDRから拡張した仕組みで、エンドポイントをはじめ、サーバやクラウド、アプリケーションなどのネットワーク全体に関わるあらゆるデータを収集・分析できる新たなセキュリティシステムです。

いずれも近年、サイバー攻撃が複雑化したことにより、エンドポイントも含めたネットワーク全体の監視や情報収集、分析などが必要になってきました。これらを相互に補完し合いながら活用することで、大きなセキュリティ効果の期待や大切な情報資産を守ることにつなげられます。

MDRについて

『MDR』というセキュリティサービスをご存知でしょうか。MDRを活用することでセキュリティに対する経験や知識が少ない企業でも、サイバー攻撃からの脅威に対応することができるようになります。
ここでは、MDRについて紹介します。

MDRの概要

MDR（Managed Detection and Response）とは、24時間365日体制で企業のセキュリティ監視を行うサイバーセキュリティのサービスです。セキュリティベンダーやサービスプロバイダーが、企業のエンドポイントやネットワーク環境を監視し、不審な挙動や脅威を発見します。これにより、企業は常に最新のサイバー攻撃から保護され、インシデント発生時には迅速な対応が可能になります。

そのため、専門的な知見が必要なセキュリティ監視において、社内のITリソースを効率的に活用しながら高度なセキュリティ対策を実現することができます。

MDRのメリット

MDRの最大のメリットは、専門のセキュリティベンダーが24時間365日体制でネットワーク監視を行うことです。これにより、セキュリティインシデントにつながる兆候をいち早く検知して、対象となる企業に通知が可能になります。万が一、悪質な挙動や脅威が検出された場合でも、インシデント内容を迅速に調査・分析し、適切な対応を行ってくれます。
ITセキュリティ担当者がセキュリティに関する深い知見を持ち合わせていなくても、迅速かつ効果的な対応が可能となります。

MDRを活用することで、常に高いレベルのセキュリティ環境が維持され、企業の情報資産を守ることができます。

SOCとの違い

MDRと似ているセキュリティサービスにSOC（Security Operations Center）があります。SOCは、24時間365日体制でサイバー攻撃に関する検知や分析を行い、対策を講じる専門組織です。

SOCとMDRの最大の違いは、企業内に設置されているかどうかにあります。
SOCは通常、企業内で構築されるセキュリティ部門・チームを指し、企業内のITリソースと人材を活用して運営されます。一方、MDRはその役割を外部のサービスプロバイダーやベンダーが代行する形で提供されます。

MDRを利用する企業は自社内で高度なセキュリティ体制の構築や人員配置をする必要がなく、効率的かつ効果的なセキュリティ対策が可能になります。

MDRの需要が高まっている3つのポイント

昨今、MDRの需要が急速に高まっていますが、その理由を3つのポイントで紹介します。

1.セキュリティ意識の高まり

さまざまな企業でサイバー攻撃の被害が確認されていることから、これまで対策を講じていなかった企業でもセキュリティ対策を強化する動きが増えています。

総務省からの報告によると、2022年のサイバー攻撃関連の通信数は2015年から比較して8.3倍に増加しており、多くの攻撃関連通信が観測されています。

NICTERにおけるサイバー攻撃関連の通信数の推移

出典：「NICTERにおけるサイバー攻撃関連の通信数の推移」令和5年版情報通信白書（総務省）

また、サイバー攻撃による経済的被害も拡大しており、トレンドマイクロ株式会社が行った調査報告によると、2021年度のセキュリティインシデントによる年間平均被害額は1組織（従業員規模1,000名以上の法人組織）あたり約3億2,850万円と報告されています。

2021年度1年間で発生したセキュリティインシデントに起因した被害額

出典：「2021年度1年間で発生したセキュリティインシデントに起因した被害額（n=253）」法人組織のセキュリティ成熟度調査（トレンドマイクロ株式会社）

このような背景から、企業のセキュリティ意識が高まり、MDRの需要が急速に高まっています。

2.セキュリティ人材の確保

総務省からの報告によると、日本国内では他国と比較してセキュリティに関する人材が著しく不足しており、多くの企業が人材確保を喫緊の課題としています。また、大半の企業でセキュリティ人材の適切なキャリアパスの不足や、セキュリティ教育実施に必要な時間の捻出の困難さをあげています。

セキュリティ対策に従事する人材の充足状況

出典：「セキュリティ対策に従事する人材の充足状況」令和2年版情報通信白書（総務省）

これらの課題はMDRを利用することで解決することができます。
MDRは、サイバーセキュリティに関する専門ベンダーが24時間365日体制で監視と対処を行うため、企業のIT担当者はセキュリティ以外の重要な業務に集中することが可能です。これにより、限られたリソースを効率的に活用しながら、セキュリティ対策を強化することができます。