電話のチャネル数とは?決め方や会社の規模別の目安を紹介
- 公開日:2024年11月6日
電話におけるチャネル数とは、同時通話可能な数のことであり、企業の規模や電話の利用頻度などによって変動します。
同じ社員数の企業でも、「頻繁に問い合わせの電話がかかってくるため多くのチャネル数が必要」など、事業内容や状況によって必要なチャネル数は変動するため、なかなか自社に最適なチャネル数を判断できずに悩んでいる方も多いでしょう。
そこで本記事では、チャネル数の基本情報や回線ごとの契約できるチャネル数、チャネル数の決め方などについて解説しますので、ぜひご活用ください。
- チャネル数とは?
- チャネルと電話回線の違い
- チャネルと電話番号の違い
- 自社に必要なチャネル数の決め方
- 想定される同時通話の数で決める
- 電話対応する社員数で決める
- 実際に利用を始めてから調整する
- 【回線別】電話回線ごとの契約できるチャネル数
- アナログ回線
- ISDN回線
- 光電話回線
- 電話環境の構築ならクラウドPBXも選択肢の一つ
- 社内での電話環境の構築ならオフィスeo光電話がおすすめ!
- まとめ
チャネル数とは?
ビジネスフォンにおけるチャネル数は、同時通話可能な数を指しています。
一般家庭に設置されている電話機は1対1の通話にのみ対応しており、同時に2人以上で通話できない仕組みです。
一方、オフィスで使われるビジネスフォンは電話システムの中心的な機器であるPBX(交換機)を利用することで、1つの回線をいくつかの電話機で利用し、複数人で同時に通話できるという特徴があります。例えば、1つの代表番号への入電に対し、複数の電話機で同時に対応できます。
さらに深くチャネル数について理解するために、チャネルと電話回線・電話番号の違いを確認していきましょう。
チャネルと電話回線の違い
電話回線とは、電話機と外部にある電話機とをつなぐ伝送路のことで、いわば「データの通り道」のようなものです。一方、チャネル数は「同時に通話できる数」を指します。
契約する内容次第では、電話回線の数とチャネル数が同じ数になる場合もありますが、必ずしも電話回線の数がチャネル数とイコールになるわけではありません。
電話回線の種類には、アナログ回線・ISDN回線・光回線の3つがあり、回線やプランによって利用可能なチャネル数は変動。定められている上限の範囲内であれば自由に決めることができます。
チャネルと電話番号の違い
電話番号の数とチャネル数に関連性はなく、まったく別々のものであると捉えましょう。
回線の種類によって、電話番号の数が1つであっても、複数のチャネル数を設定できます。例えば、コールセンターなどのお客さま対応番号1つに対し、複数の電話機で同時に応対することが可能です。
自社に必要なチャネル数の決め方
自社にとって必要なチャネル数がわからない場合は、次のポイントに沿って検討してみましょう。
想定される同時通話の数で決める
電話対応する社員数で決める
実際に利用を始めてから調整する
それぞれのポイントについて解説します。
想定される同時通話の数で決める
まずは、必要な同時通話数を想定した上でチャネル数を検討してみてください。
もともと問い合わせが多い業種である、予約必須のサービスを提供している、定期的にキャンペーンを行っているので専用ダイアルが必要になるといった場合には、ある程度のチャネル数を要するでしょう。
なお、契約したチャネル数が、実際に必要なチャネル数を下回る場合、顧客や取引先からの電話に対応できず、ひんぱんに通話中の案内を流すことになる恐れがあります。
顧客に質の高い対応を届けるためにも、想定される同時通話数と電話対応できる社員数を考慮して、自社に必要なチャネル数を考えるのがおすすめです。
電話対応する社員数で決める
電話対応する社員数が多ければ多くのチャネル数が必要であり、電話対応する社員数が少なければチャネル数も少なくてよいと考えましょう。
社員の数だけチャネルを契約した場合、電話がかかってきた際に通話中となる可能性を最小限に抑えられますが、いつでも全ての社員が電話対応できるわけではありません。チャネル数を増やすほど維持費が高額になることも考慮する必要があります。
以上より、コストと対応の質のバランスが取りやすい「社員数の3分の1程度」のチャネル数の契約がベターといわれています。
実際に利用を始めてから調整する
チャネル数は契約後に変更できるため、まずは「必要だ」と感じたチャネル数で利用を開始し、足りない場合は増やす、多すぎたら減らすなど調整を加え、最適なチャネル数を見つけるのもおすすめです。
将来、電話対応する社員数や電話の使用頻度が変動する可能性もあるため、その時の状況にあわせてチャネル数を調整すると良いでしょう。
柔軟に対応するためにも、必要になりそうな最大チャネル数に対応している回線を選択しておき、状況によって簡単にチャネル数を変更できるようにしておくのがおすすめです。
【回線別】電話回線ごとの契約できるチャネル数
ここでは、電話回線の種類別に契約できるチャネル数を紹介します。現在利用中の回線はいくつのチャネル数に対応しているか、参照ください。
アナログ回線
アナログ回線は、銅線で音声を伝送する電話回線であり、主に家庭用の電話回線として利用されてきましたが、今でも小規模の企業で利用されています。
アナログ回線は1回線あたり、1チャネルしか利用できません。そのため、電話対応できる社員が複数人おり、電話の使用頻度が高い、中規模以上の企業で利用する回線には向いていないといえます。
ただし、1回線あたり1チャネルという制限はありますが、耐久性が高いため安定した通話を実現できる点はメリットであり、機種によっては停電時でも利用できることがあります。災害時に利用するための回線として、オフィスの電話回線の一部をあえてアナログ回線で契約している企業もあるほどです。
ISDN回線
ISDN回線は、アナログ回線と同様に銅線を使用していますが、アナログ信号ではなくデジタル信号で通信する回線です。
ISDN回線で利用できるのは1回線あたり2チャネルまでです。アナログ回線よりも同時通話可能な数が多く、オフィス向けではありますが、通話料金が高い点がネックになる場合が多いでしょう。なお、NTTのISDNのサービス「INSネット(総合デジタル通信サービス)」は2024年8月31日に新規申込受付を終了、2028年12月31日にはサービスの終了が発表されているため、契約の見直しを検討しておきましょう。
光電話回線
光電話回線とは光回線を利用して通話を行う回線で、複数チャネルを利用できる・通話料金が安いなどのメリットがあります。
光電話は従来の固定電話よりも月額料金が安価に設定されている場合が多く、さらに、総務省が定める固定電話の品質を担保しているため、低コストと安定した通話品質の両立が可能です。
なお、利用できるチャネル数は契約するサービスによって異なります。例えば、関西の法人さま向け光回線「オフィスeo光」が提供している「オフィスeo光電話」は、1回線あたり4〜16チャネルを利用でき、小規模から大規模の幅広い企業におすすめです。
オプテージがご提供する
「オフィスeo光電話」の詳細はこちら
電話環境の構築ならクラウドPBXも選択肢の一つ
オフィスの電話環境を構築したい場合は「クラウドPBX」を利用する選択肢もあります。
クラウドPBXとは、クラウド上にPBXを設置し、インターネットを介して通話するサービスです。電話回線の工事や機器の設置の必要がなく、PBXを社内に設置して電話環境を構築する場合と比較すると初期費用を抑えられるため、コストを抑えて電話環境を整えたい場合に向いています。
クラウドPBXでは1回線で複数のチャネルを契約でき、利用するサービスやプランによって最大チャネル数は異なります。
用語集
社内での電話環境の構築ならオフィスeo光電話がおすすめ!
企業内の電話環境には、企業の規模に適したチャネル数と質の良い通話、ランニングコストの良さや導入のしやすさが求められるでしょう。
オフィスの電話環境の構築を考えている関西の法人さまには、オフィスeo光電話がおすすめです。
オフィスeo光電話は、光回線サービスである「オフィスeo光ネット」の利用料金に1,700円(税抜)~をプラスすることで、4チャネルの光電話が利用できるサービスです。さらに、最大16チャネルまでお使いいただけるプランもご用意しています。
基本料金は無料で、オフィスeo光電話同士だけでなく、オプテージが提供するIP電話同士であれば通話料も無料となります。近畿2府4県および福井県への一般電話は7.4円(税抜)/3分、それ以外への一般電話は8円(税抜)/3分で利用できます。
また、現在お使いの電話番号を変更せずそのまま利用でき、気軽に電話環境として導入できる手軽さも魅力です。通話品質が高い光電話を手軽に導入し、リーズナブルに利用したい場合は「オフィスeo光電話」の導入をぜひご検討ください。
まとめ
ビジネスフォンにおけるチャネル数とは、同時通話可能な数のことであり、目安として社員数の3分の1ほどのチャネルを契約すれば、問題なく電話対応できる可能性が高いでしょう。
ただし最終的には、自社の電話の稼働具合や電話対応できる社員数などを考慮したチャネル数を設定し、それに適した電話環境を構築する必要があります。
オフィスの電話環境の構築を考えている関西の法人さまには、多チャネル(4〜16チャネル)の光電話サービスをお得にご利用いただける「オフィスeo光電話」がおすすめです。
現在の電話番号もそのままご利用いただけますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。
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