コロナ騒動は、製造現場にも大きな影響を与えました。
現場作業のテレワーク化はほぼ不可能、とはいえ「3密」になりがちな中でも
生産活動を止めるわけにはいきません。
労働生産人口の減少も進み「不確実性」への対処が求められるなか、
IoT・DXの利活用による製造現場の変革をオプテージは提案します。
製造業を取り巻く環境が、大きく変わっています。これからの製造業にとって最も重要なテーマは「不確実性」への対処。Withコロナ時代に備えてサプライチェーンの見直しが行われる一方で、多様化する顧客ニーズに対応するためマスカスタマイゼーションの進化も求められます。モノづくり現場の国内回帰が進むようなら、高齢化に伴う労働生産人口減少を前提条件とした製造現場のあり方を考える必要があります。こうした条件を満たしながら「3密」を避け、可能な限り止まらない製造現場を構築する。いまモノづくり現場は次世代型への変革が求められています。
マスカスタマイゼーションや多品種少量生産への対応、これらを実現するにはサプライチェーンにおけるリードタイム短縮が必要です。顧客のニーズが常に変化し続ける状況で、製造現場に求められる能力はダイナミックケイパビリティ、すなわち変化に即応できる自己変革能力です。
変化の予兆をいち早く感知し、次の市場をリードする新たな付加価値提供の機会を着実に捕捉する。そのうえで組織内外の既存の資源や技術を機敏に再構築し、新たな生産体制へと変容していく。一連のプロセス実現の前提条件となるのが、製造現場のデジタル化(DX)です。
しかも今後の事業環境はWithコロナが前提となります。3密回避の観点から「感染防止の環境整備」や「工程見直し」「現場の匠の技の継承」などの取り組みも急がなければなりません。設備の高度化や効率化・自動化などは進められているものの、実際の現場では依然として、熟練技術者の経験や勘に頼る必要があります。となると彼ら高年齢の技術者が安心して安全に働ける職場づくりも欠かせません。働きやすく安全な職場は、海外から労働者を招く際の訴求ポイントにもなるため、労働力不足の解消にも有効です。もちろんコスト削減の取り組みも並行して進める必要があります。これらの課題を解消するのが製造現場のDXであり、それを強力に推進するツールがIoTです。
製造現場にIoTを導入し、DXを推進する。すると直ちに現場の状況がデータにより「見える化」されます。ただし見える化は決してゴールではなく、あくまでもスタートです。DX推進の真の目的は、環境変化に柔軟に対応できる体制を整え、ダイナミックケイパビリティを高めることです。
見える化がもたらすのは、製造現場全体の能力向上です。IoT導入により、まず設備稼働状況の把握やトラブルの早期発見などが実現します。さらに累積稼働時間の監視によるメンテナンス時期の見直しや、それに伴うコスト削減、そして他の設備データとの突き合わせによる生産効率の高いライン構成への変革などを次々と実現していきます。
オプテージでは、全体構想の企画立案から通信やセンサー設定に至るまでのシステム構築全般と、データ収集からデータ利活用による問題解決などのコンサルティングまですべてをワンストップで提供します。低コストで素早く導入いただけるパッケージサービスの提供はもとより、ニーズに応じてきめ細かくカスタマイズしたシステム提供によりお客さまの問題解決を全面的にサポートします。
導入のしやすさを追求したオプテージのIoTパッケージサービスは、現在3種類。いずれも製造現場を「みまもる」サービスです。
人の体調をみまもる
みまもりWatch
作業員のバイタルデータをIoTで
見える化
業務中の熱中症や転倒によるケガなど、作業員の安全をみまもるサービス。作業性の向上と導入コスト抑制のため、腕時計型のウエアラブル端末&LPWA通信を採用しました。転倒検知やSOS機能といった基本機能に加えて、医師の監修に基づき、バイタル情報や周囲の温湿度データなどを解析し熱中症の危険度を判定する機能を実装しています。
工程の状況をみまもる
しぐなるWatch
工場設備の稼働状況を見える化
既にさまざまな信号灯が設置された製造設備に後付けで簡単に導入できるサービス。設備稼働データの自動収集、稼働状況のガントチャート表示、故障の通知など現場改善に必要な機能を完備。チョコ停の正確な把握と適切なメンテナンスにより、ドカ停を未然に防止します。
設備の異常をみまもる
予知保全支援パッケージ
生産設備のメンテナンスタイミングの
見える化
生産設備で発生する振動や電流などのセンシング機能をパッケージ化し、設備の異常検知を支援するサービス。設備の状態をきめ細かなセンシングにより常時監視し、異常を早期発見。安定的な設備稼働を実現するとともに不具合発生時期を予測できるようになるため、保守形態を従来のTBM(時間基準保全)からCBM(状態基準保全)に見直すなどコスト削減効果も期待できます。
この他にも、納入後の自社製品の状態監視・遠隔保守ソリューションの開発や、AI画像解析技術を用いた鉄道事業の安全性強化への取り組みなど、さまざまな分野の課題解決に取り組んでいます。ぜひ、お気軽にご相談ください。
◎記載されている会社名、システム名、製品名は
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◎記載内容は2020年9月時点のものです。